月面クレーターに眠る1兆ドル規模のプラチナ鉱床

ネオ東京のスカイラインを彩る巨大な月面基地。その地下では、人類史上最大の資源争奪戦が静かに進行している。最新の研究によれば、月面のクレーターには小惑星衝突によって堆積したプラチナグループ金属が1兆ドル規模で眠っているという。

月面vs小惑星：資源争奪戦の新たなフロンティア

カナダの独立研究者Jayanth Chennamangalam氏らのチームが行ったシミュレーションでは、直径1km以上の月面クレーター約130万個のうち、商業採算が取れるレベルのプラチナを含む小惑星によって形成されたものが約6,500個存在すると推定された。これは「アクセス可能な鉱石含有小惑星の数よりも、月面にははるかに多くの鉱床が存在する可能性」を示唆している。

技術的優位性：月面採掘の現実味

小惑星採掘に比べ、月面採掘には明確な利点がある。月の重力は地球の1/6とはいえ、小惑星の無重力状態に比べれば作業が容易だ。さらに、月はほとんどの小惑星よりも地球に近い。巨大な採掘ドームが林立する月面都市のビジョンが、SFの領域から現実のビジネスプランへと変貌しつつある。

法的グレーゾーン：宇宙条約の不確定要素

しかし、技術的なハードルを超えても、法的な壁が立ちはだかる。1967年の宇宙条約は「月その他の天体は、主権の主張、使用または占領、その他のいかなる手段によっても国家による取得の対象とはならない」と規定しているが、民間企業による採掘が「国家による取得」に該当するかは解釈が分かれる。

シドニー大学のRebecca Connolly氏は「条約はこうした活動に適用されるが、抽出資源の所有権、商業ライセンス権、利益配分、環境保護基準、月面の恒久施設に関する規制など、重要な問題が未解決のまま」と指摘する。

新たな国際枠組み：アルテミス協定の光と影

米国主導のアルテミス協定は月面資源の商業利用を認める非拘束的枠組みだが、宇宙大国の中国とロシアが未署名であるなど、国際的なコンセンサスには程遠い。民間宇宙企業の活動が現実味を帯びる中、多国間レベルでの明確で公平なルール確立が急務となっている。

月面資源開発は、単なる科学探査の域を超え、新たな宇宙経済秩序を構築するパラダイムシフトをもたらす可能性を秘めている。ネオ東京のビルの間を駆け抜けるホバーバイクの陰で、人類は次のフロンティアへの壮大な賭けに出ようとしている。